後期高齢者となって初めての元旦を祝いました。後期高齢者というのは評判の悪い呼び方で、いろいろと揶揄されていますが､仲間内で高貴高齢者だという話が出て喝采を博しました。どのような呼び方をされるかは受け取り方次第で、とにかく75歳まで元気に生きてきたのだから、これを好機に頑張ろうということにすればいいと悟りました。
昨年来日本経済新聞が電子版を発行するようになり、しばらくは紙の新聞と併読していましたが、今年から電子版だけにしました。それまで紙の新聞で気になる記事を切り取ったり、それをスキャナーでパソコンに読み取ったりしていましたが、電子情報になって整理が容易になりました。
一般書物も電子化されるようになり、読書形態も変わりつつあります。今のところいろいろな端末があって、選択しずらいのですが大きさや色彩の条件などでいくつかの種類に集約されれば､利用が広まるでしょう。しかし、印刷物が消えるかどうかは判断がつきかねます。
今日の日経新聞に｢三度目の危機｣という題名の特集記事が出ています。そこには､徳川幕府の崩壊と明治維新、太平洋戦争の敗北､そして現在の経済混乱が外圧がもたらした大きな危機だと書かれています。今回の外圧の正体は新興国の台頭が引き起こした世界経済の大きな変化であり､そこには大きいパラダイムの変化を見ることが出来ます。世界の余剰資金が行き場を失ってアメリカの住宅市場に流入してバブルを発生させ、それがリーマンショックにつながったのも、元をといえば､このパラダイム・シフトが引き起こした先進国産業の低迷が原因だと言えます。日本では直接的に製造業が低賃金・低価格の競争の波に飲まれ、賃金の低下、失業、工場の閉鎖と海外移転と発展して､それが長引くデフレの原因となっています。したがって、国内でいくら金融を緩和して需要を拡大しようとしても海外要因のデフレに対しては全く無力で、このデフレは発展途上国が先進諸国と肩を並べるまでは解消が難しいという代物です。
それではどうすればよいのでしょうか。
紙上の識者の意見中では岩瀬大輔氏（ライフネット生命保険副社長）の意見が問題の本質をきちんと把握して答えを出しているように思います。そのまま引用させていただくと｢昔は３世代 が同居するなど高齢者の面倒は家でみるのが当たり前だった。今はそれが免除されているのだから、高齢者を支えるのは現役世代の責任だ。ただ支えたいと思っても、元気で働いて、給料が上がる社会でないと支えられない。活力が湧くような社会の仕組みづくりが重要になる。
政府の成長戦略に期待する声があるが、一流の企業経営者が考えても新たなビジネスは簡単には見つからないのだから、政府にできることは一つ。創意工夫や革新を生む社会にすることだ。既得権益者を守るような社会を変えれば今の若い世代は頑張れる。｣
強いていえば若い人だけではなく､老若男女を問わず知恵をだして働くほかはないということだと思います。
一連の記事の中には例によって少子高齢化により世代間の不均衡が発生して若者世代は損をするということが書かれています。働き手が減って働く力が弱い高齢者が増えるのですから、若者世代の負担が大きくなるのは当然でこれは避けようがありません。その条件を与件として、一人あたりの所得を増やすような工夫を凝らすしかないのです。昨年ノーベル賞を受賞したお二人の科学者も高貴高齢者に近いお歳ですが､まだお元気で活躍をされています。老年世代も力は衰えていますが知力では何とか頑張れます。
2011年から始まる10年を日本の将来を決めるパラダイム再構築の時代にしたいモノです。
|
